この記事では、CBD事業者が知っておくべき、CBDをはじめとするカンナビノイドの検査方法について、わかりやすく解説します。
CBDオイルとは、大麻（麻）に含まれたカンナビノイドと呼ばれる有用成分の一つ。
近年、カラダの神経・免疫調節成分をサポートする健康サプリとして、ウェルネス志向の欧米で広まり、日本でも話題になりつつあります。
CBDビジネスへの参入者も増える一方で、CBD先進地・アメリカでは、問題が発生しています。
表示通りのCBDが含有されていなかったり、有害な成分が検出されるケースが多発しているというのです。
日本でも、厚労省の調査で、違法成分でもあるTHC（テトラヒドロカンナビノール）が検出された事例もあります。
これらは、一般のお客さまの健康や信頼を損なうリスクだけでなく、行政処分や製品回収・広告中止による実損、レピュテーションリスクなど、事業運営に多大な影響を及ぼします。
そして自分たちが扱っている商品が、粗悪製品かどうかを見分ける一つの要素が検査の有無や内容。
現在、CBDを取り扱う事業者や、これから参入を目指している方は、ぜひご覧ください。
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CBD製品の検査方法
CBD含有量の測定
CBD製品において、最も重要な検査が、CBD含有量の測定。
一般的に、下記の装置が用いられます。
・HPLC（高速液体クロマトグラフ) ：液体サンプル中の様々な物質を分離し、特定のカンナビノイドがどのくらい含まれているか？測定します
・GC/MS（ガスクロマトグラフ質量分析）：ガスサンプル中の様々な物質を分離し、特定のカンナビノイドがどのくらい含まれているか？測定します
検査方法の妥当性については、AOACやISOといった国際規格への準拠、定期的な内部監査・第三者検査を導入することで、正確性の担保をはかります。
CBDとTHCの比率の測定
CBD含有量の測定に並んで重要なのが、CBDとTHCの比率の測定。
THCは、CBDと同様にカンナビノイドの一種で、海外の研究によれば、このTHCも疾患によっては有用性があるとされますが、高濃度のTHCが含まれる製品は、副作用を引き起こすリスクや法律に抵触する可能性があります。
特に日本は、THCが少しでも検出された場合、ただちに規制の対象となります。
したがって、国ごとに基準は異なるものの、CBDとTHCの比率を正確に測定することで、品質や安全性だけでなく、そのCBD製品が法的基準に適合しているかを確認することができるわけです。
この比率の測定も、前述したHPLCやGC/MSなどの技術・装置を使用します。
微生物検査
CBD製品は、製造過程や貯蔵によって、健康に悪影響を与える細菌やカビなどの微生物が混入する可能性があります。
これらの微生物を検出し、安全な範囲にあるかどうかを確認するための検査です。
一般的に、培養法やPCR法（Polymerase Chain Reaction）などが用いられます。
もちろん、製造や貯蔵過程において、不純物の混入されないことに越したことはありません。
原料の選定から製造工程、検査、包装、貯蔵まで、一貫した品質管理を行い、貯蔵においては、適切な温度や湿度、除湿などの条件を整えることが望ましいです。
製造工場のGMP(Good Manufacturing Practice)認証証明書を確認することも、適切な製造プロセスかどうか？のチェックポイントです。
農薬残留検査
CBD製品は、大麻を原料にしているため、健康に悪影響を与える農薬残留物が混入する可能性があります。
これらの農薬残留物を検出し、安全な範囲にあるかどうかを確認するための検査です。
同様に、前述したHPLCやGC/MSなどの技術・装置を使用します。
重金属検査
CBD製品は、大麻を原料にしているため、根が健康に悪影響を与える重金属を吸い上げ、混入する可能性があります。
これらの農薬残留物を検出し、安全な範囲にあるかどうかを確認するための検査です。
いずれの測定・検査も、適切な検査設備と専門スタッフを備えた検査機関に依頼するのが一般的です。
また、最近は、取引先だけでなく、一般のお客さまからCOA（成分分析書）の開示を求められることがあります。
CBD製品を販売する企業は、メーカーから原料や製品を輸入する場合も、第三者機関の検査をプロセスに加えることで、製品の品質や安全性を保証し、お客さまに対して責任を持つことができます。
スケジュールや予算に見込んでおくことが望ましいでしょう。
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CBD製品の検査の流れ
CBD製品の品質を保証するために必要な検査の流れは、下記の通りです。
- 検査申込み: CBD製品を検査するために、検査機関に申込を行います。申込書には、製品名、依頼者名、検査項目などが記載されます。
- 検体の準備: 検査を行うために、商品形態ごとに適切な量の検体を用意します。検体は、適切な状態で保存し、検査機関に送付します。
- 検査:検体が検査機関に届き次第、検査が行われます。
- 検査結果の分析: 検査が完了したら、検査結果が分析されます。分析によって、CBDなどのカンナビノイド含有量が確認されます。
- COAの提出: 検査結果が分析されたら、COAが作成されます。検査報告には、検査項目、検査結果などが記載されます。
検査結果に基づき、CBD含有量をラベルやパッケージに記載することで、お客さまに正確な情報を提供することができます。
最近は、コンプライアンス・広報・マーケティング面の信頼性アップのために、自社名義のCOAをWEBサイトに掲載する事業者も増えています。
CBD製品の検査費用
検査費用は、検査項目や検体数によって異なります。
また、検査を受ける頻度や、製品の数によっては、年間の費用も大きく変わってきます。
検査費用は、製品の品質を保証するための必要コストだと考えられます。
『CBD Library』では、アメリカの第三者分析検査機関による、カンナビノイド原料・商品の定量分析検査を検体あたり¥33,000で取次・受託いたします。
分析対象は、カンナビノイド11種類（THCA、Δ9THC、Δ8THC、THCV、CBDA、CBD、CBDV、CBN、CBGA、CBG、CBC）。
検体をお送りいただければ、貴社名義のCOA（Certificate of analysis）と呼ばれる成分分析表を納品いたします。
※CBDVA・CBNA・CBCA・CBL・CBLA・CBCV・CBT・HHCO・HHCP・THCO・THCB・THCP・THCVA等のレアカンナビノイドは、別途見積です
※原料、加工済みの最終商品いずれも可能です
※微生物・残留農薬・残留溶媒・重金属・マイコトキシン・テルペン等の分析検査は、別途見積です
CBD製品の検査場所
THCが厳しく規制されている日本では、標準品がないため、事実上CBD/THCの定量分析検査できる機関はありません。
自社名義のCOAを発行をご希望される場合は、海外の分析検査機関に依頼する必要があります。
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CBD製品の輸出入に伴う検査
食品・化粧品・雑品によらず、共通するステップとして、大麻取締法上の大麻への非該当性を事前確認する必要があります。
せっかく希望のCBD原料・商品が見つかっても、日本の法律上、違法なものであれば、輸入できないからです。
具体的には、メーカーから下記書類を取り寄せ、大麻規制の管轄省庁である厚労省に提出します。
この段階では、下記要件を満たした検査結果が記載された分析書が求められます。
<輸入しようとするCBD製品が、大麻草から作られている場合>
・THC、CBD の分析結果
・分析日又は分析書作成日
・CBD 製品のロット番号等輸入する製品が特定できる番号
・分析機関の責任者又は分析実施者の署名及び肩書
・分析方法及び検出限界値（LOD；Limit of Detection）
厚労省の関東信越厚生局麻薬取締部による書類確認を経て、大麻取締法の規制対象外と確認され、はじめて輸入に進むことができます。
輸入時には、食品検疫所や税関検査を受ける場合があります。
商品の種別（食品・化粧品・雑品）や使用成分、輸入先国、輸入回数によって、検査有無やその内容が異なるため、都度、確認する必要があります。
たとえば筆者が輸入したCBDオイルの中には、使用したCBD以外の成分が日本の放射線検査を義務づけられた原産国だったことがありました。
メーカーから放射線検査書を取り寄せることができず、日本側で検査を試みましたが、検体量が不足して、やむなく破棄した苦い思い出が蘇ります。
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CBD製品の販売に伴う検査
たとえメーカーからCOAの提供を受け、輸入を成功させても、後からTHCが検出されたり、表示通りのCBDが含有されていなかったら、責任と信頼を問われるのは販売者になります。
最近は、小売店や消費者の品質を見る目も厳しくなり、SNSやグループチャットでは、下記のような声も見かけるようになりました。
・あの商品は本当に、THC（テトラヒドロカンナビノール＝日本では規制成分）は含まれていないのか？
・本当に表示通りのCBDが含有されているのか？
・サイトにCOAが掲載されていなくて怪しい
つまり、自社名義のCOAを保有していることは、商品選択時の安心材料の一つとなるのです。
コンプライアンス面だけでなく、広報・マーケティング面でも信頼性アップとなります。
『CBD Library』が提供するカンナビノイド原料・商品の分析検査サービスは、下記のお悩み・ニーズに応えるサービスでもあるのです。
・メーカー（輸入者）から提供を受けたCOAが問題ないか？ダブルチェックしたい
・原料のCOAはあるが、加工済みの最終商品のCOAがない第三者機関の分析検査を受けている事実を、卸先や消費者に対する信頼の証明としたい
・サンプル商品で成分内容に問題ないか？確証を得てから正式発注したい
輸入支援サービスと合わせて、一気通貫のサポートが可能です。
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